賃貸物件のトイレが経年劣化により不具合を起こした場合、修理や交換の費用は誰が負担するのか、悩む借主は少なくありません。特に、経年劣化と借主の過失の線引きは曖昧になりがちですが、それぞれの責任範囲を理解しておくことは、スムーズな解決に繋がります。まず、賃貸物件におけるトイレなどの設備の「経年劣化」や「通常損耗」による不具合の修理費用は、基本的に大家さんの負担となります。これは、設備が自然に古くなり、使用できなくなることは通常の賃貸借契約の範囲内と見なされるためです。例えば、便器の陶器のひび割れ（自然発生）、タンク内部のゴム部品の劣化による水漏れ、洗浄機能付き便座の故障などがこれに該当します。これらは、借主が適切に使用していたとしても発生しうる問題です。一方で、借主の「善管注意義務違反」や「故意・過失」による故障や破損は、借主が費用を負担することになります。具体的には、固形物を便器に流して詰まらせた、誤って便器を割ってしまった、乱暴な使用でレバーが破損した、日常的な清掃を怠ったことによる著しい汚れや詰まりなどがこれに当たります。この場合、修理費用だけでなく、交換費用も借主負担となる可能性があります。経年劣化か借主の過失かを判断する際に重要となるのが、不具合の発生時期や状況の記録です。例えば、入居時から異音がしていた、特定の箇所から長期間にわたって水漏れしていた、といった経緯を具体的に伝えることで、経年劣化であることを主張しやすくなります。また、日頃からトイレを丁寧に使い、定期的に清掃を行うなど、善管注意義務を果たしていることを示すことも大切です。不具合を発見したら、自己判断で修理しようとせず、速やかに大家さんや管理会社に連絡し、状況を正確に報告しましょう。そして、どちらの責任で修理・交換が必要となるのか、事前に確認し、納得した上で対処を進めることが、後のトラブルを避けるために重要です。